明後日からガソリン代がリッター当たり10円以上値上げされるとのことでしたので、スタンドに出向いたところ予想通り混み合っておりました。
多分、明日から10円以上、上がって170円前後になるものと思われます。私の車は満タンで60リッター入りますので、600円以上の差が出ることになり無視できない額ですから当然の自衛行動です。
物の値段は需要供給による市場原理によって決まることは、古今東西、今も昔も変わらない普遍の原則であることは理解できますが、2001年に１バレル＝17ドル程度だった原油が7年間で8倍近い130ドルまで高騰するのは、如何に中国、インド等の新興国の需要が急増しているとは言え、理解に苦しみます。
低迷する株式・債券等の金融市場から原油等のエネルギー資源、、鉄鋼・希土類等の原材料資源の市場に資金が流れるという世界的な時流の中で特に原油市場に米国の年金資金等が大量に投機目的で投入されていることが、この異常な原油の高騰を招いているとの見解がどうやら正しいようです。
もし、これが事実なら、米国は住宅市場へ資金投入しないでサブプライムローン問題を引き起こして世界同時株安等世界経済を揺るがせ、その一方で原油市場に資金投入して原油の高騰を招いて全世界の人たちの生活を圧迫するなど、全くはた迷惑なことをしてくれます。
ところで、原油の価額は原油市場での取引で決まりますが、その原油市場は消費地ごとにアジア、北米および欧州という三つの市場がで形成されており、中でも北米市場のニューヨーク商業取引所（New York Mercantile Exchange：NYMEX：上の写真参照）で取引されているWTI原油先物の価格が指標価格となっており、域内で流通しているほとんどの原油はWTI価格に連動して決定されております。
WTIは、「西テキサス中部」を表す「West Texas Intermediate」の頭文字をとったもので、硫黄分が少なくガソリンに向いてる原油として知られております。ところが、この原油は一日に、世界総生産量の1%未満の40万バレルほどしか生産されていないのにもかかわらず、世界の原油市場の原油価格に大きな影響力を与えております。
その理由は、ここで取引されている原油先物の取引量が、世界の生産量をを大きく上回るため、現物のスポット市場に連動するからです。この取引に米国の年金資金やファンドの資金が投入されております。本来なら、庶民の老後を支えるはずの年金が現在の年金生活者の生活を圧迫し、本来なら祖国イスラエルを経済的に支援するはずのユダヤ系ファンドの資金が原油価額を高騰させることで逆に敵対するアラブ系産油国の経済を支援する結果を招いているのは皮肉な事実です。
